厨房機器とはレストランや病院、ホテル、工場などで利用される調理機器で、主に業務用冷蔵庫や製氷機、ステンレス製の作業台、食器洗浄機などがあります。
それぞれに合った適切な処分方法があり、特に大型の厨房機器を処分する場合は適切な手順を踏むことが大切です。
この記事では厨房機器を処分する方法とその手順について詳しく解説します。
目次
厨房機器を処分する方法
厨房機器の処分方法はその種類によって異なることがあり、例えば鉄製の小さな鍋なら不燃ゴミとして定期収集に出すこともできます。
しかし、大型の調理用テーブルなどは粗大ゴミとして分別する必要があります。
厨房機器の処分を検討する際には、それぞれの種類ごとに可能な処分方法と不可能な処分方法を確認し、最適な方法を選ぶことが重要です。また、家庭用冷蔵庫は家電リサイクル法の対象となるため、自治体の収集・処分ではなく別の処分方法を考える必要があります。
しかし、店舗などで使用された業務用冷蔵庫は事業系ゴミとして扱われ、冷蔵庫に関しては家庭用と事業用では処分方法が異なるため注意しましょう。
以下、いらなくなった厨房機器の処分方法を紹介していきます。
粗大ゴミとして処分する
厨房機器を粗大ゴミとして処分できるかは、厨房機器の種類とサイズや自治体によって異なるため、事前にお住まいの自治体の必要な手順や要件を確認しましょう。
確認できた情報を参考にして、処分する厨房機器を粗大ゴミとして受け入れられる施設が見つけられたら、事前に連絡をし受け入れ条件や予約が必要な場合は申し込みを行います。
厨房機器が重い場合や操作が複雑な場合は、専門業者やスタッフサポートの利用を検討しましょう。
なお、手数料や処分費用が発生する場合があるので、こちらも事前に確認しておくことをおすすめします。
不用品回収業者に回収を依頼する
不用品回収業者に依頼することでスムーズかつ適切な処分が可能となります。
地域の不用品回収業者を調査して信頼性やサービス内容を比較し、口コミや評価、業者のウェブサイトなどを参考に適切な業者を選びます。また、廃棄物の処理方法やリサイクルへの取り組みなど、環境に配慮した業者を選ぶことも重要です。
不用品回収業者には一定の料金が発生する場合があるため、回収前に料金や支払い方法、領収書の発行についても確認するのをおすすめします。
なお、回収された厨房機器に関する書類手続きが必要な場合もあるため、業者と相談して適切な手続きを行いましょう。
厨房機器買取専門店に売る
選択肢の一つとして厨房機器買取専門店に売ることも検討してみると良いでしょう。昨今の新型コロナウイルスの影響により、新品の厨房機器や店舗用品の売れ行きが著しく低下しています。
一方、中古の厨房機器や店舗用品の需要は高まっており、新規開業の際には中古品を利用して一式そろえるケースも増えています。
中古品は価格が抑えられるだけでなく、品質や性能もしっかりと確認されたものが揃っているため、経済的かつ効率的な選択として注目されています。
なお、厨房機器買取専門店は個別の厨房機器や店舗用品一点のみを買取するケースは非常に少なく、閉店に伴い売却できる厨房機器や店舗用品をまとめて買取するのが一般的です。
厨房機器買取専門店は、厨房機器の状態や価値を正確に評価し適正な価格で買取を行います。中古品の一括買取にも対応しており、売主の手間を省くとともに高額買取も期待できるかもしれません。
ただし、信頼性や実績のある買取専門店を見極める必要があり、口コミや評価、専門店のウェブサイトなどを参考に入念な調査を行うことが大切です。
ネットオークションやフリマアプリなどに出品する
不要な厨房機器を手放す際、ネットオークションやフリマアプリの利用は便利かつ効果的な方法です。広い範囲の購買層にアクセスし適切な価格での販売が可能となります。
ネットオークションやフリマアプリを利用する際は、購買者にとってわかりやすい送料や発送方法を設定しましょう。
厨房機器は重い場合が多いため、送料を事前に計算しておくことが大切です。
また、配送中に傷がつかないように梱包や保護材の適切な使用も忘れずに行いましょう。
ネットオークションやフリマアプリを利用して厨房機器を販売する際には、正確で詳細な情報提供や高品質な写真撮影、適切な価格設定、円滑なコミュニケーションが重要です。
購買者との信頼関係を築くために誠実さと迅速な対応を心がけましょう。
↓まずはお気軽にご連絡ください↓
処分方法を選ぶポイント
紹介した方法以外にも、厨房機器の種類によって分別の仕方や処分方法の選び方が変わることがあります。
特に、製氷機と冷蔵庫の処分方法については注意が必要です。
以下のポイントを確認しておきましょう。
製氷機の正しい処分方法
2020年に改正されたフロン排出抑制法により、冷蔵庫や製氷機などフロンガスを使用する機械の自治体回収が中止され、フロン類を扱う専門業者に回収して廃棄することが法的義務となりました。
これにより、製氷機を単純に粗大ゴミに出すことはできず適切な処分方法が求められています。フロンガスを含む製氷機を廃棄する際には、地域のフロンガス回収専門業者への依頼が必要です。
また、一部の製氷機メーカーや販売業者は、廃棄時のフロンガス回収や適切な処分をサポートしているため確認してみると良いでしょう。
なお、地域の廃棄物処理センターに連絡し製氷機の廃棄について相談してみるのもおすすめです。廃棄物処理センターは地域の廃棄物管理に詳しく、法令や規制に基づいた正しい処分方法を教えてくれます。
業務用冷蔵庫の正しい処分方法
業務用冷蔵庫を処分する際には、一般の粗大ゴミ回収や家電リサイクル法の適用はされず専門の業者に依頼する必要があります。
サイズや種類に関わらず、業務で使用した冷蔵庫は産業廃棄物として扱われるため「産業廃棄物収集運搬業」の許可を持った業者に依頼して処分してもらいます。
また、フロンガス使用の冷蔵庫の場合も専門業者へ依頼しましょう。
家庭用と事業用の処分方法の違いる
何度か触れたように、業務用冷蔵庫は家電リサイクル法の適用範囲外であり事業系の廃棄物に分類されます。
一方、家庭用の冷蔵庫は家電リサイクル法の対象品目として規定されており、処分時には購入した家電量販店などによる回収とリサイクルが義務付けられています。
どちらも粗大ゴミとして処分できない点に注意しましょう。
他の選択肢
手間の少ない処分方法を選ぶといった意味では次のような選択肢もあります。
新品を購入するなら購入する際に販売業者に下取りしてもらえる場合があり、下取りしてもらった金額はそのまま購入資金に反映されるためお得な方法です。また、店舗ごと退去する場合は居抜き譲渡する方法も検討してみると良いでしょう。
↓まずはお気軽にご連絡ください↓
まとめ
本記事ではいらなくなった厨房機器の処分の方法について解説しました。
廃棄物処理の手続きは地域や法律によって異なる場合があるため、該当する地域の規制を確認してから行う必要があります。
厨房機器の処分する際には法的要件や環境規制を遵守し、有害物質の除去や適切な廃棄方法を選択し環境負荷を軽減しながら効果的に廃棄しましょう。